メッセージ

ようこそ、メディア文化論研究室へ。

安保法制と年金問題議論

ご来訪、歓迎いたします。本研究室は、制度的には京都大学大学院教育学研究科教育科学専攻教育社会学講座に所属しています。同講座は教育文化学コースと比較教育政策学コースで構成されており、メディア文化論研究室は教育文化学コースに属します。

大学で私が担当する講義名称は「メディア文化学」ですが、研究室の名称として「メディア文化論」を名乗る理由について、まず説明したいと思います。「メディア文化学(旧・メディア文化論)」の講義は、大学院重点化以前には「広報学」として開設されていたもので、その起源は帝国大学から改組された新制京都大学における教育学部設置(1949年)の目的にさかのぼります。

広報学とはPR(public relations)研究であり、public opinion(公的意見=輿論)を生み出す関係性の構築に寄与する学問を意味します。公論形成を担う人材育成が教育学の重要な使命だとすれば、マス・メディアや情報文化の研究は教育学に不可欠な要素だと言えるでしょう。また、マス・コミュニケーションの効果は「学校」教育を超えて、「生涯」にわたる人間の学習活動に及ぶため、教育社会学講座教育文化コースに位置しています。

研究室として「メディア文化」と名乗らず、敢えて「メディア文化」と名乗っている理由は、多様な研究アプローチを容認しているためです。私個人は歴史家であり「メディア論とはメディア史である」と考えていますので、学問的方法として歴史学のアプローチを重視します。学問の必要条件は「固有の対象」と「固有の方法」ですが、本研究室では特に後者(方法論)に固執するつもりはありません。つまり、固有の対象もメディア現象全般におよびますが、方法論は歴史学を中心に社会学、政治学、社会心理学など隣接領域から幅広く取り入れてゆきたいと考えています。そのため、院生には本研究科の教員だけでなく、各領域の優れた研究者から直接指導を受けることを積極的に勧めています。

さらに本研究室の特徴を一つ挙げるとすれば、演習を中心とした少数精鋭主義です。博士課程3年の終了時に、課程博士の学位を出すことが前提です。そのため、論文を書かない(書けない)院生の存在は認めておりません。修士論文執筆後は、「査読雑誌1本以上を含む2本以上の論文」が毎年のノルマです。本HPに掲載されている院生の業績は、その達成を示すものです。

メディア文化論を大学院で研究してみようと思う方は、まず本研究室の院生かOBにメールなどで接触してみてください。大学院研究室の善し悪しを判断する基準は、教員ではなく院生や卒業生のレベルだからです。私に誇るべきものがあるとすれば、この研究室の学生の質の良さにあります。四人の大学院出身者はすべて課程博士を3年で修了し、早々に成果を上梓しています。この研究室を志望される方には、私の著書よりも彼らの著書をまず読んで欲しいです。その上で、彼らを超える論文、著作を数年後には書こうと思う方に本研究室を志望していただければ幸いです。

なお、海外から多くの研究生受け入れ希望のメールを頂いておりますが、少人数のみ「原則として」国費留学生を優先して受け入れてきました。今後も研究生で受け入れたとしても、すぐに大学院進学が可能だとは考えないでください。その点は、よろしくご了解のほどお願いします。

 

以下、最近多い中国・台湾からの研究生希望者へお送りしていたテンプレートです。

私のアドレスに直接メールされた方にも、一律に以下の返信を行っていました(メールが殺到したため、現在は個別の返信は原則行っておりません)。

 研究生希望者は多数のため、京都大学AAOに事前の書類審査をお願いしています。

http://www.kyoto-u.ac.jp/zh-cn/education-campus/international/students1/aao.html

まずこちらに申請下さい。

書類審査の上で、大学院生幹事・留学生代表とのスカイプ対話を経て、中国人教員(AAO)同席のもとでスカイプ面談を行います。

研究生から大学院への進学には入学試験があります。10月来日で2月の試験に合格することは至難です。研究生も来日までに十分な試験準備をお願いします。また、研究生としての受験機会は2回だけだと考えておいてください。一回目の試験に不合格の場合は、他の大学を受験することを薦めます。

スカイプ面接までに、中国語版のある私の著作、2冊は読了しておいてください。

①佐藤卓己『現代伝媒史』( 诸葛蔚东訳・北京大学世界伝播学経典教材中文版)北京大学出版社 2004年11月、305頁

②佐藤卓己『舆论与世论』(汪平等訳)南京大学出版社 2013年10月、250頁

また、可能であれば、以下の入門書も来日までに読んでおいてください。

③佐藤卓己『ヒューマニティーズ 歴史学』岩波書店 2009年

以上です。

(文責)佐藤卓己