松尾理也

松尾理也

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あるいは
matsuo.michiya.23n*st.kyoto-u.ac.jp (同上)

1965年 兵庫県生まれ
研究分野:メディア史、ジャーナリズム論

1.職歴
2015年─現在 大阪芸術大学短期大学部メディア・芸術学科 教授
2013年─現在 日本大学法学部講師(非常勤)
2013年─15年 上智大学外国語学部講師(非常勤)

1988年─2015年 産業経済新聞社(及びその関連会社)に在籍
2013年 産経デジタル事業開発室長
2012年 日本工業新聞社取締役
2011年 フジサンケイビジネスアイ編集長
2009年 産経新聞ニューヨーク支局長
2006年 産経新聞ロサンゼルス支局長

2.学歴
京都大学大学院教育学研究科教育学環専攻博士後期課程在学中
京都大学大学院教育学研究科 2018年3月修了 修士(教育学)
放送大学大学院 2015年3月修了 修士(学術)
慶應義塾大学文学部 1988年3月卒業 学士(文学)

3.研究業績
3−1. 学術論文
▇「昭和戦前期“二流紙”の日本主義化プロセス−『大阪時事新報』を例に」『マス・コミュニケーション研究』第94号、2019年2月、日本マス・コミュニケーション学会(査読済み、掲載予定)
▇「大正期『大阪時事新報』におけるローカル性の展開―1924年米「排日移民法」をめぐる報道から―」『京都大学教育学研究科紀要』第65号(2018年度)、2019年3月(査読済み、掲載予定)
▇「昭和戦前期『大阪時事新報』の日本主義化─〝二流紙〟からみた新聞統合」(2017年度京都大学大学院教育学研究科修士論文)
▇「安倍政権におけるクールジャパン戦略の変質」『大阪芸術大学短期大学部紀要』第40号、2016年、129―144頁

3−2. 研究ノート
▇「全国紙発祥の地・大阪のメディア出身議員─京都・神戸地区との比較から」『京都メディア史研究年報』第3号、2017年、117―139頁
▇「地元自治体と協同で取り組む「地学連携」型授業の試み」『大阪芸術大学短期大学部紀要』第41号、2017年、265―276頁

3−3. 研究助成
▇サントリー文化財団「人文科学、社会科学に関する学際的グループ研究助成」2016、17年度助成を受け、『大阪時事新報』と「関西ジャーナリズム」の関係を考察する「関西ジャーナリズム研究会」を、佐藤卓己・京都大学大学院教授、福間良明・立命館大学教授、河崎吉紀・同志社大学教授、長﨑励朗・桃山学院大学准教授をメンバーに主宰。山口功二・同志社大名誉教授、都倉武之・慶応大学准教授、作家の板谷敏彦氏、龍谷大・畑仲哲雄准教授、関西大・黒田勇教授らを招き研究会を開催した。なお、研究結果を右URL(https://www.suntory.co.jp/sfnd/research/detail/2017_125.html)に報告書を掲載

3−4.口頭発表
▇京都大学教育学研究科ミニ・シンポジウム「メディア専門職の理想と実像」(2019年1月13日、於京都大学)で報告者の一人を務める
▇「昭和戦前期における「二流紙」の日本主義化プロセス─『大阪時事新報』を例に」(日本マス・コミュニケーション学会春季研究発表大会、2018年6月23日、於駒沢大学)
▇「メディアの政治化」と特ダネ主義−マスコミ出身代議士の系譜から考える」(大阪芸術大学短期大学部研究発表会、2018年11月17日、於大阪芸術大学短期大学部大阪学舎)
▇「『大阪時事新報』から見る『関西ジャーナリズム史』の再考」(サントリー文化財団人文科学、社会科学に関する学際的グループ研究助成中間発表会、2017年2月2日、於サントリー文化財団)
▇「近畿におけるメディア出身政治家の系譜」(第5回メディア政治史研究会、2016年11月6日、於京都大学)

4.著書、その他
(単著)
▇『ルート66をゆく:アメリカの「保守」を訪ねて』新潮社(新潮新書)、2006年

(共著)
▇「ポスト政論新聞・大阪系全国紙の迂回路−特ダネ主義と政治部記者」佐藤卓己、河崎吉紀編『近代日本のメディア議員−<政治のメディア化>の歴史社会学』創元社、2018年
▇『記者たちの関西事件史』光村推古書院、2013年
▇『日本人の足跡』産経新聞ニュースサービス、2001年
▇『熱風アジア・太平洋─越境メディアが拓く「汎アジア」』メタブレーン、1996年

(寄稿など=CiNii収録分から)
▇「買収ブームが招いた危機的状況–米新聞界の現在をどう読むか (日刊新聞法の今日的意義)」『新聞研究』日本新聞協会、2009年5月号
▇「特派員万華鏡 広い持ち場から何を発信するか–『辺境』のにおいを残した西海岸で」『新聞研究』日本新聞協会、2008年3月号
▇「過去の力」『三田評論』慶應義塾大学出版会、2006年10月号
▇「現地ルポ:イラク復興の内実–自衛隊派遣の日本が心得ておくべきこと」『正論』産経新聞社、2004年3月号

(学会、社会活動)
▇2018年度日本マス・コミュニケーション学会メディア史研究部会幹事
▇第24回日韓国際シンポジウム(日本マス・コミュニケーション学会、韓国言論学会共催、2018年8月25日、於京都大学)日本側実行委員
▇2017年度〜 伊丹市立図書館協議会委員(副委員長)